台湾の教育分野の国際化に取り組む非政府組織である台湾国際文教創新交流協会は、台湾留学に関心を持つ学生を対象とした調査結果を発表しました。それによりますと、情報通信技術（ICT）分野を専攻予定とする学生の割合が、前年より増加傾向にあることが明らかになりました。一方で、半導体受託製造大手である台湾積体電路製造（TSMC）の本社が台湾にあることを認識している学生は、全体の約53％にとどまりました。

専攻予定分野では、ビジネス管理が最も多く約2割を占めました。次いでICT、医薬・保健・社会福祉、工学・製造・建設が続き、ICTと工学系分野はいずれも前年より比率が上昇しました。一方、教育分野や人文・芸術、社会科学分野は減少しています。

台湾を留学先として選ぶ理由では、「質の高い教育が受けられること」が最も多く挙げられました。また、「安全な学習環境」や「中国語学習の機会」、「生活費や学費の負担の軽さ」も一定の評価を得ています。

台湾以外の留学先として検討されている国では、中国が最も多く、次いで米国、英国、日本の順となりました。協会側は、人工知能や半導体分野での台湾の国際的な影響力を、大学や学科の情報発信により積極的に結び付けることで、海外学生の関心をさらに高められるとしています。